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世界の世論調査、東京五輪の中止か延期で7割以上に! タイや韓国だと90%超 世界各国で五輪懸念が高まる


*五輪
世界各国で行われた世論調査で、東京オリンピック・パラリンピックの年内開催に反対する意見が多数派となっていることが分かりました。

これは共同通信が取り上げた情報です。
公益財団法人「新聞通信調査会」が世界5カ国で世論調査を行ったところ、「中止すべき」「延期すべき」との回答が全ての国で70%を突破。
その中でもタイと韓国はそれぞれ95.6%と94.7%で、圧倒的な多数が東京五輪の開催に反対していました。

他の国では中国が82.1%、米国が74.4%、フランスが70.6%となっています。
日本国内の大手メディアが行った世論調査でも6割前後が反対意見でしたが、それと比べて海外だとさらに世論の反対が強いことが示された結果となりました。

 

東京五輪「中止か延期」が7割超 米など5カ国で世論調査
https://this.kiji.is/746096440732057600

公益財団法人「新聞通信調査会」(西沢豊理事長)は20日、新型コロナウイルス感染症が世界的に収束していない中での東京五輪・パラリンピック開催の是非を海外5カ国で尋ねた世論調査結果を発表した。「中止すべきだ」「延期すべきだ」との回答の合計が全ての国で70%を超えた。特にタイでは95.6%、韓国で94.7%に達した。

 

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