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トランプ関税が世界大戦を誘発する恐れ!アメリカの大関税は歴史上3度目だった!100年周期で発動、大関税後には例外なく戦争 


*WHITE HOUSE
今月に発動されたトランプ関税は世界中を混乱の渦に叩き落とし、日本を含めて金融市場は記録的な大暴落状態を記録しました。
しかしながら、アメリカがこのような大規模関税政策を実施したのは歴史上3度目で、過去にも同じような大規模関税を実施した結果、第2次世界大戦や数々の戦争を誘発することになったのです。

まず最初の大関税は今から200年前の1828年にジョン・クインシー・アダムズ大統領が実施し、アメリカ北部地域の産業保護を目的としたこの関税によって南部アメリカとの経済格差が拡大。南北戦争の遠因ともされた関税で、「忌まわしき関税」として歴史に名前を残しています。

そして、世界史的に有名なのが1930年にハーバート・フーヴァー大統領が定めた通称「スムート・ホーリー関税法」で、世界中の貿易量を激減させ、世界恐慌を悪化させたとも言われている大規模な関税です。
この大規模な関税を実施した後に来たのは世界経済のブロック化、いわゆるブロック経済が始まり、イギリスやアメリカのような資本大国が資源を囲ったことで資源を持ってない当時のイタリアやドイツ、日本などが勢力拡大のために同盟を締結し、これが第2次世界大戦へと繋がります。

大規模な関税は世界経済のブロック化、孤立化を誘発させるもので、全てを自給自足できる資源大国はそれでも問題無しとしていますが、輸入資源に頼っている日本のような国は経済を安定させるために他の国を侵略することになるのです。
これが関税が世界大戦や戦争を引き起こすメカニズムで、トランプ大統領やトランプ支持者らが都合の良い論説を言っていたとしても、この歴史的な事実は揺るぎません。

ピッタリ百年周期で大規模な関税を実施している点も興味深いと言え、ここまで来るとトランプ大統領は世界大戦を誘発させるためにあえて道化師(ピエロ)の役割を演じているのかと感じるほどです。
トランプ陣営は支持者らを納得させるためにカバーストーリーをバラ撒いていますが、実際にしている政策を見ると、将来の大戦争が起きやすいような環境を意図的に作り上げていると見えてしまいます。

 

 

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