ジャーナリストの池上彰氏が東京オリンピック後の大不況に警鐘を鳴らしています。
週刊FLASHのインタビュー記事の中で池上彰氏は「どこかの段階で見切りをつけるとか、下がる前に株を売ろうという動きが出てくる可能性はあります」と述べ、東京オリンピックの前後に株価暴落がやって来る可能性が高いと指摘。
更に不動産市場もこれから不安定化する可能性が高いとして、「日本のマンションはすでに供給過剰で、一挙に値崩れが起きるんじゃないかと不安視されています。オリンピック後の日本経済に明るい展望は、どうも描けないようですね」ともコメントしていました。
実は２０１９年１０月の消費増税をキッカケにして不動産市場はかなり悪い数字が並んでいる状態で、池上彰氏が警告しているような流れが水面下でジワジワと拡大しています。前回の東京オリンピックも終わった後は反動で不況となり、あらゆる金融市場で数年規模の下落が続きました。
今回の東京オリンピックだと特需で外国人労働者も増えていることから、大量の外国人失業者も発生することになるでしょう。そうなると前の五輪不況よりも酷い混乱が起きると予想され、経済不況と同時に犯罪も多くなるかもしれません。
いずれにせよ、池上彰氏の警告は遅かれ早かれ現実となる事実で、２０２０年東京オリンピック後の日本経済は大きく沈むことになります。
池上彰「東京オリンピック後は、株価も地価も大暴落する！」
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200107-00010001-flash-peo&p=2
一方、日本経済は、1964年ほどではないにしろ、オリンピックへの期待感もあって株価が上がっています。しかし、投資家にしてみれば、『前のオリンピックのあとに不況になった』ということは、知識として知っているわけです。
どこかの段階で見切りをつけるとか、下がる前に株を売ろうという動きが出てくる可能性はあります。オリンピックの前に、海外の動向が株価を暴落させ、不況になる可能性があるかもしれません。
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