2021年に延期となった東京オリンピックですが、来年の実施が不可能だった場合、そのまま自動的に五輪開催そのものが中止となることが分かりました。
これは海外メディアのデイリー・メールが報道した情報で、大会組織委員会の森喜朗会長は来年の延期を最終期限として考えており、来年の夏に開催できなければ五輪開催は「廃棄」される見通しだと報じられています。
東京オリンピックの開催期限が2021年7月となる見通しで、それ以上の開催延期はほぼ否定した形です。2年以上の延期になると次のオリンピックも時期が近くなることから、五輪関係者も消極的だと言われています。
日本においても五輪関連の施設を予約しておく必要があるわけで、物理的にも来年の7月までに新型コロナウイルスを収束することが出来なければ、自動的に東京オリンピックは消えることになるでしょう。
ただ、五輪の中止が正式決定されると、スポンサーから膨大な違約金や損害賠償請求をされる恐れがあるため、その辺りの負担を巡って一悶着ありそうです。
Tokyo 2020 president Yoshiro Mori has warned that next summer’s Olympic Games, already postponed to 2021, would be ‘scrapped’ if they could not take place next summer.
The International Olympic Committee and the Japanese government last month postponed the Games until July 2021 because of the impact of the coronavirus outbreak.
But, with the pandemic’s worldwide infection rate climbing and experts suggesting a vaccine is still a long way off, questions are being asked about whether a further delay might be needed.
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