2023年の世界はこうなる！エコノミスト表紙が予言する来年の新世界とは？台湾で米中対立が激化か　宇宙関係の発展も示唆

＊The Economist
これからの政治情勢を占っているとして有名なイギリスの政治経済誌である「エコノミスト（The Economist）」が2023年度版の「世界はこうなる」を発表しました。

表紙を見てみると、ロシアのプーチン大統領と中国の習近平主席が大きく描写されており、その横には台湾の蔡英文総統やアメリカのバイデン大統領、ウクライナのゼレンスキー大統領らが並んでいます。
また、日本の地対艦ミサイルの写真も見られ、ロシアとウクライナの戦争継続、中国と台湾の対立激化が示唆されている可能性が高そうです。

つまり、2022年に続いて2023年も対立と戦争の1年間になるかもしれないというような示唆であると言え、その中心となるのは中国とアメリカ、台湾の3国。
元々、エコノミストは大財閥ロスチャイルドが株主ということで陰謀論界隈で注目を集め、今では毎年の恒例行事としてネットで大きく取り上げられることも増えています。

表紙の内容から米中対立の激化とウクライナ戦争が大きな影響を与える一年となるのはほぼ確定だと思われ、それに付随する形で宇宙分野などの研究開発も加速することになるのかもしれません。

実際に宇宙分野でも敵国の人工衛星を破壊する技術や、敵の攻撃から宇宙ステーションなどを守るための防衛力が議論されている状態で、戦争の範囲が宇宙までジワジワと拡大しています。
少なくとも、2023年が平和で穏やかな1年になるとは考え難く、2022年の流れから世界対立が強まる1年間になりそうです。