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気象庁、今頃になって連動性地震の危険性に気が付く!「地震続発傾向に注意を」


熊本地震などで大きな地震が起きた後に、それを超える規模の大きな本震が発生するタイプの地震が相次いでいることを受けて、気象庁は地震が続発する地域の注意喚起を強化する方針に変更しました。

今までは震度5弱以上の地震が発生した場合、それを本震だと仮定して、それよりも規模の小さな余震に注意を呼び掛けていました。
今度からは「更に大きな地震が発生する可能性がある」という前提で、地震が続発する傾向がある地域については、そこに重点を置いて注意を呼びかける手法を導入すると発表。

過去には東日本大震災でも本震の2日前にマグニチュード7クラスの強い地震を観測しており、本震の規模が大きいほど、前震の数も多発する傾向が強いです。熊本地震では震度7を2回も観測しているわけで、気象庁の対応はやや遅い感じが拭えないと言えるでしょう。

 

“地震続発傾向”重点に注意呼びかけ 気象庁
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180516/k10011439701000.html?utm_int=all_side_ranking-social_005

おととし4月の熊本地震など地震が続発するケースが相次いでいることを受けて、気象庁は、大地震が発生した際の記者会見で、地震が続発する傾向がある地域については、そこに重点を置いて注意を呼びかける手法を導入しました。

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